検索結果(米国 | カテゴリ : 地方・地域)

626件中7ページ目の検索結果(0.176秒) 2026-01-19から2026-02-02の記事を検索
福島民友新聞五輪モーグル代表入り確実、北塩原出身の西沢岳人「結果で地元に恩返し」
福島民友新聞 1月19日 10:20
... 」と意気込む西沢 =18日午後、羽田空港 ミラノ・コルティナ冬季五輪の代表入りを確実にしたフリースタイルスキー・モーグルの西沢岳人(リステル、北塩原村出身)は18日、ワールドカップ(W杯)第5戦会場の米国から帰国した。福島民友新聞社などの取材に「地元の応援が力になった。結果で恩返ししたい」と意気込みを語った。 ―五輪出場が確実になった。今の率直な気持ちは。 「すごくうれしい気持ちがあり、ほっともし ...
中日新聞ベネズエラ運営に反対6割 米紙世論調査
中日新聞 1月19日 10:17
【ワシントン共同】米紙ウォールストリート・ジャーナル電子版は18日、ベネズエラ情勢に関する世論調査で、米国によるベネズエラ「運営」に57%が反対したと伝えた。トランプ政権が関与を深めることに否定的な見方が多かった。支持は39%だった。 トランプ政権がベネズエラを攻撃し、マドゥロ大統領を排除したことについては49%が支持、47%が不支持と評価が割れた。トランプ大統領が「経済よりも不必要な外国の問題に ...
中日新聞ガザ巡り、イスラエルと米隔たり 戦後統治、ハマスの武装解除困難
中日新聞 1月19日 09:52
... 主導するパレスチナ自治区ガザの戦後統治体制に関し、イスラエル軍から安全保障面での批判が強まっていると伝えた。治安筋の話としている。戦後統治の枠組みについては、イスラエル政府も不満を表明しており、今後、米国とイスラエルの思惑の隔たりが拡大する可能性がある。 米政権が14日に移行を発表したガザ和平計画「第2段階」では、イスラム組織ハマスの武装解除が主要項目の一つとなっている。報道によると、ハマスは2カ ...
読売新聞九州大学が次世代エネルギーで注目・水素に特化した研究所開設…コスト高や保存の難しさなどの解決に挑む
読売新聞 1月19日 09:47
... くりを目指す。 九大関係者が読売新聞の取材に明らかにした。新研究所は「サステナブル水素研究所」とし、学部や大学院と同列の組織に位置づける。教授ら数十人体制で発足し、研究担当理事の谷本潤氏が所長に就く。米国エネルギー省水素・燃料電池技術室で室長を務めたスニータ・サティヤパル博士をシニアアドバイザーに招く。 九大は20年前に国立研究開発法人・産業技術総合研究所と共同で「水素材料先端科学研究センター」を ...
岩手日報米沢蓮、後退32位 米男子ゴルフ、ソニー・オープン第3日
岩手日報 1月19日 09:14
... ダー、204で13位に浮上した。首位とは6打差。 前日28位の米沢蓮(パルコホーム)は3バーディー、3ボギーの70で回り、通算4アンダーの32位。6位で出た金谷拓実は73と崩れ、69で回った平田憲聖と並び5アンダーで20位。73の金子駆大は1アンダーで56位となった。 デービス・ライリー(米国)が67と伸ばして通算12アンダー、198で単独トップ。2打差の2位にケビン・ロイ(米国)ら3人が並んだ。
福井新聞米国の国際機関脱退 協調主義の軽視目に余る
福井新聞 1月19日 07:30
... プ氏の無責任ぶりは目に余る。 ルビオ米国務長官は声明で、諸機関を「無駄が多く、非効率で有害だ」と批判した上に「米国の主権と自由、繁栄に対する脅威だ」と敵意をあらわにした。しかし66機関には、米国に対して直接的な「脅威」となるような活動は見当たらない。 個々の運営に不満があるならば、参加国として改善を訴えるのが筋だろう。有力国の主張には各国が耳を傾けるはずだ。国連は米国などの「非効率」との批判を受け ...
沖縄タイムス「力こそ正義」に抗して 年明けに岐路に立つ世界[安田菜津紀エッセイ]
沖縄タイムス 1月19日 07:28
[心のお陽さま 安田菜津紀](49) 「ベネズエラのマドゥロ大統領が米国に拘束された」-。そんな速報が入ってきたとき、私はシリア北東部を取材中で、イラクやシリア出身の友人たちと一緒にいた。彼らはこの米国の動きに敏感に反応した。国際情勢、とりわけ大国の動きが、自身の生活をどれほど左右するか、彼らは痛感せざるをえない日々を送ってきている。 やがて話題は2003年の米軍によるイラク侵攻や、その後の治安悪 ...
まいどなニュース「イチローからヒット打った女子高生」は大学で日本代表に 女子野球アジア杯制し喜び
まいどなニュース 1月19日 07:00
... スポーツ少年団「長岡京BB野球」で軟式野球を始め、長岡第二中でも男子とともに部活動で取り組んだ。京都外大西高で硬式野球をスタートし、全国高校選抜大会で3位に。2021年には女子高校選抜チームに選ばれ、米国野球殿堂入りしたイチローさん率いる野球チームと対戦して「投手・イチロー」からヒットを放ったこともある。 大学では外野手や内野手、投手など幅広く活躍し、昨年の全日本大学選手権での準優勝に貢献した。選 ...
中国新聞トランプ米政権1年 法の支配、どこまで壊すのか
中国新聞 1月19日 07:00
... 先の姿勢が目に余る。その象徴が、自由貿易に逆行する理不尽なトランプ関税である。日本や欧州など、同盟国にまで悪影響を及ぼしている。 米国内では、移民に極端に厳しい政策が混乱を招いている。ミネソタ州で今月初め、移民・税関捜査局が不法移民を大規模摘発中、現場で車を運転していた米国人女性を射殺した。「職員の正当防衛」と言い張り、結果的に社会の分断を一層深めている。 横暴な姿勢は、たとえ政府機関でも意に沿わ ...
中日新聞トランプ氏側近、留任示唆 FRB議長人事で候補外か
中日新聞 1月19日 06:34
ハセット米国家経済会議委員長(左)とトランプ大統領=2025年9月、ワシントン(ロイター=共同) 【ワシントン共同】米FRBの次期議長人事を巡り、トランプ大統領の側近で国家経済会議のハセット委員長は18日放送のFOXニュースの番組で、自身が現職にとどまることを示唆した。ブルームバーグ通信は候補から外れた可能性を指摘した。 ハセット氏は有力候補と目されていたが、トランプ氏は16日に「今の職にいてほし ...
信濃毎日新聞ASDの子の発語が消失する現象、その後の発達に大きな違いなし 信州大チームの研究
信濃毎日新聞 1月19日 06:01
... スペクトラム症)の子どもが生後習得した発語などが一時的にできなくなる「折れ線現象」について、信州大医学部子どものこころの発達医学教室(松本市)などの研究チームが、発達への影響は限定的―との研究結果をまとめた。観察された子どもとされなかった子どもの成長過程を比較したところ、知能指数(IQ)などに大きな違いは見られなかった。成果は米国の専門雑誌に掲載された。 長野県の求人情報 スポンサー 求人ボックス
西日本新聞【都道府県対抗男子駅伝】福岡14位 7区山本8人抜き区間6位
西日本新聞 1月19日 06:00
... 本実業団対抗駅伝(ニューイヤー駅伝)は3区(15・3キロ)で区間26位と不本意な結果に終わった。体調が戻った今回、地元福岡のアンカーとして意地を見せ「これからの試合にも生かしていける」と前を向いた。 今後は2月の全日本実業団ハーフマラソン(山口)を経て、米国で1万メートルのレースに臨む予定。「トラックで生かせるようなスピードと持久力をつけて臨みたい」とさらなるレベルアップを誓った。 (鬼塚淳乃介)
NEWSつくば批判には名誉毀損で対応 トランプとつくば市の事例《吾妻カガミ》215
NEWSつくば 1月19日 06:00
... です。一方、対ロシアでは同国が主張するウクライナ領切り取りに配慮し、対中国では貿易上の駆け引きで譲歩しており、強く出る大国には恐る恐る対応しています。 こういった米国のゆがんだ姿(米国が第一、弱者に横暴、強者には弱腰)を見てくると、日本が米国に追従(ついしょう)するのはとても危険です。特に防衛分野(例えば核の傘の信頼性)では再考が必要でしょう。 共通するのは「言論封圧」誘惑 トランプ氏のベネズエラ ...
中日新聞EU、米に報復措置検討と報道 グリーンランド巡る課税に反発
中日新聞 1月19日 05:37
... とを受け、8カ国は18日「関税による脅しは米欧関係を損ない、危険な悪循環を招く」と反発する共同声明を発表した。フィナンシャル・タイムズによると、EUは対抗措置として、930億ユーロ(約17兆円)相当の米国への報復課税も検討している。 EUのコスタ大統領は18日、臨時の首脳会議を開くと明らかにし「いかなる威圧に対しても、われわれ自身を守る用意ができている」と強調した。EU当局者によると22日に開催す ...
中日新聞編集日誌(2026年1月19日)
中日新聞 1月19日 05:05
... 検討と伝えられるなど、主要政党の違いが分かりにくくなっています。できるだけ情報を整理してお届けしたいと思います。 そんな中、受験生たちの選挙への受け止めは(1面)。大変な状況でも関心をもって考えている18歳の有権者に、エールを送りたいと思います。 米国が今度は、グリーンランドを領有するために追加関税を持ち出しました(1、2面)。どこまで本気か分かりませんが、欧州の困惑は察するに余りあります。(ず)
毎日新聞不発弾 無事回収 宮崎 2時間弱で作業終了 /宮崎
毎日新聞 1月19日 05:03
宮崎市役所近くの大淀川の川底から見つかった戦時中に投下されたとみられる米国製の約250キロの不発弾について市は17日、自衛隊によって無事回収されたと発表した。半径400メートルの1100世帯約1700人の住民と事業所に避難指示を出す中、作業は予定より短い2時間弱で終わり、事故やけが人もなかった。 不発弾は5日、大淀川の河川堀削工事中に…
読売新聞千葉から世界へ 世界から千葉へ 空港まごころ「五つ星」
読売新聞 1月19日 05:00
... を惜しむ家族の思い出に」と写真撮影を買って出た清掃スタッフ、電車内で体調を崩した旅客を介抱し、空港まで付き添った職員――など、表彰対象は様々。表彰内容は公表され、おもてなしの好循環につながっている。 米国から娘(30)に会いに来たスリンダー・クマーさん(61)は「空港に到着するとすぐに、足が不自由な妻のためにスタッフが車いすを貸してくれた」と感激。台湾から遊びに来たツァイ・イージュンさん(45)は ...
千葉日報「魚譜」作者を明らかに 米国でも博物原画を大量に制作 「海を渡った天才博物画家伊藤熊太郎 -謎に包まれた金魚図譜を追って」福地毅彦著 【故郷の本たちへ 河野良恒】(134)
千葉日報 1月19日 05:00
千葉日報文化部記者として東京都美術館のプーシキン美術館展でマチスの「金魚」を見て感動に打ち震えたのは2005年10月のことだった。観葉植物や花の置かれた室内で赤や緑などの鮮烈な色彩が響き合う「金魚」はひときわ輝いていた。「均衡と純粋さと静穏」の実現をめざすマチス芸術の「精神安定剤、ひじ掛けいす」のような幸福感 ・・・
読売新聞「ポスト真実」が米国で注目されてから10年、陰謀論を笑えなくなる日は…
読売新聞 1月19日 05:00
... 虚偽の情報をSNSに投稿したとして起訴されたが、今もその情報を信じる人がいる。SNSによる分断は米国でより深刻で、昨年には保守活動家が射殺される事件があり、さらに深まっているようだ。 今年は「ポスト真実」という言葉が米国で注目されてから10年になる。事実よりも個人の感情が社会に影響力を持つ風潮を意味する。米国の流行は10年後に日本に来るとの俗説もある。 いつまでも漫才のネタとして笑える社会でありた ...
日本経済新聞宇宙で無人バイオ実験 IDDK、北海道十勝から装置打ち上げ検討
日本経済新聞 1月19日 05:00
スタートアップのIDDK(東京・江東)は2029年以降、北海道大樹町から宇宙空間でバイオ実験ができる装置の打ち上げを検討する。25年4月には米国から実験装置を打ち上げており、今後の商用化を目指し北海道に装置開発、製造の拠点も置く。 IDDKの上野宗一郎最高経営責任者(CEO)は「国内での打ち上げを増やしたい」と語る。具体的に「インターステラテクノロジズ(IST)のロケットが候補で、大樹町からの打. ...
中日新聞トランプ氏とNATOトップ協議 グリーンランド巡り、詳細不明
中日新聞 1月19日 04:35
... 詳しい内容は分かっていない。 ルッテ氏はXへの投稿で「われわれは引き続きこの問題に取り組んでいく」とし、今後もトランプ氏と接触を続ける意向を表明。今週のダボス会議で、トランプ氏と会談する予定という。 米国と、デンマークを支持してグリーンランドに軍要員を派遣した国は全てNATO加盟国。同盟国同士が対立する形だが、ルッテ氏は「北極圏防衛は加盟国が協調して行わねばならないということで一致している」などと ...
山陰中央新聞こだま・国際協調危惧 わが国役割を
山陰中央新聞 1月19日 04:00
島根県西ノ島町 岡田 昌平 83歳 米国のトランプ大統領による「アメリカ第一主義」...
山陰中央新聞グリーンランドで抗議デモ
山陰中央新聞 1月19日 04:00
【ヌーク共同】トランプ米大統領が米国によるデンマ...
山陰中央新聞米、欧州8カ国に10%関税 グリーンランド領有圧力
山陰中央新聞 1月19日 04:00
【ワシントン共同】トランプ米大統領は17日、米国が目指すデンマーク自治領グリーンランドの領有に反対するデンマークや英国など欧州8カ国からの...
中日新聞米長官、欧州追加関税を正当化 「経済力を使って戦争回避」
中日新聞 1月19日 03:39
... トン共同】ベセント米財務長官は18日、米国によるデンマーク自治領グリーンランド領有に反対する欧州8カ国からの輸入品に追加関税を課すとしたトランプ大統領の方針を正当化した。「米国の経済力を使い(ロシアや中国との)戦争を回避しようとしている」と述べた。同日放送のNBCテレビのインタビューで答えた。 北極圏の安全保障を確保する上でグリーンランドが重要だと指摘した上で「米国の一部にすれば紛争は起きない」と ...
伊豆新聞NYの年越しイベントに出演 ダンス講師の梅原さん(東伊豆町出身) 米国在住以外の邦人初
伊豆新聞 1月19日 03:00