コレステロールを下げるとっておきの食事法、上手な始め方は

ナショナルジオグラフィック 06:00

... 、コレステロールを下げることが科学的に証明されている食品をまとめた「ポートフォリオ」を活用することだと、ジェンキンス氏に師事した同大栄養学科助教のローラ・キアバロリ氏は説明する。 ポートフォリオとは、企業や投資家が保有する事業や資産の組み合わせのこと。「この食事法の名前は、ビジネスのポートフォリオのように、好きな構成要素を選んで組み合わせられる点に由来します」と、米ニューヨーク大学栄養学助教で登録 ...

三菱が非接触型の生体センサー開発 衣服越しでも心拍計測

電波新聞 05:00

... よる体表面と人体内部構造の微小変動を非接触で高精度に検知する新方式の生体センサーを開発した。衣服越しでの利用が可能で、スマートウォッチなどの接触型センサーの使用が難しい場合でも、日常的にバイタルデータを計測できる。 近年、個人の健康意識や企業による健康管理の重要性が高まっていることから、バイタルデータの取得が注目されている。データの収集・分析にはスマートウォッチなどの接触型センサーが一般的だが、装

宇宙飛行士候補の日系人ユリ・クボさん、宇宙滞在時も「日本人が持つ責任感や共同体意識を大切に」

読売新聞 1月31日 11:20

... ボさん(30日) クボさんは米インディアナ州出身で、日本生まれの父親と米国人の母親の間に生まれた。名門パデュー大大学院で電気・コンピュータ工学の修士号を取得した後、実業家イーロン・マスク氏率いる米宇宙企業スペースXに12年間勤務。昨年9月には、8000人以上が応募した選抜試験を経て飛行士候補10人の中の1人に選ばれた。クボさんは「冗談抜きで最高の気分だ。子供の頃に月や火星、夜空に輝く星を見つめ、い ...

月面優先で宇宙船飛行を2年休止

デイリースポーツ 1月31日 10:53

【ワシントン共同】アマゾン・コム創業者ジェフ・ベゾス氏が設立した米宇宙企業ブルーオリジンは30日、宇宙船「ニューシェパード」の打ち上げを少なくとも2年間休止すると発表した。宇宙旅行事業用に開発した6人乗りの宇宙船で、これまで38回飛行し、延べ98人が乗船。地球の大気圏と宇宙空間の境界とされる高度100キロを超えて飛行した。 同社はニューシェパードの打ち上げを休止することで、月面に宇宙飛行士を送り届 ...

月面優先で宇宙船飛行を2年休止 ベゾス氏設立のブルーオリジン

47NEWS : 共同通信 1月31日 10:50

【ワシントン共同】アマゾン・コム創業者ジェフ・ベゾス氏が設立した米宇宙企業ブルーオリジンは30日、宇宙船「ニューシェパード」の打ち上げを少なくとも2年間休止すると発表した。宇宙旅行事業用に開発した6人乗りの宇宙船で、これまで38回飛行し、延べ98人が乗船。地球の大気圏と宇宙空間の境界とされる高度100キロを超えて飛行した。 同社はニューシェパードの打ち上げを休止することで、月面に宇宙飛行士を送り届 ...

【人生100年社会 支える科学】第1回 スーパー高齢者から解明する健康長寿 慶大百寿総合研究センター長 新井康通さん

Science Portal 1月30日 13:38

... して、医学、生物学、社会学など多角的な視点から健康長寿のメカニズムを解明し、実証した成果を社会に還元することを目的に活動している。 ◇ 「人生100年社会 支える科学」では健康長寿へ挑戦を続ける大学、企業、地方自治体などの最先端の取り組みに迫ります。 新井康通(あらい・やすみち) 慶応義塾大学医学部百寿総合研究センター長 1966年東京都江戸川区出身。91年慶応義塾大学医学部卒業。同年医学部老年科 ...

基礎研究に企業人材活用 革新的創薬に向け新機軸 AMEDと製薬協

科学新聞 1月30日 06:20

... 。AMEDと日本製薬工業協会(製薬協)は昨年10月に連携協定を締結していたが、革新的な医薬品の開発を促進するための新たな取り組みAND-E(AMED IND ENGINE)を開始した。創薬経験が豊富な企業人材を、順次、AMEDに送り込み、優れたシーズを見極め、実用化に向けた創薬研究計画を共に立案することで、革新的な新薬の開発を目指す。AND-Eのリーダーには、製薬協の前会長である上野裕明氏が、AM ...

もっとおいしい、酔わないビールを開発する ベルギーの挑戦

ナショナルジオグラフィック 1月30日 06:00

... 今、最新技術を駆使して、画期的なノンアルコールビールの開発が進んでいる。それは世界のビール産業を変えるのか? 世界最大手のビール会社アンハイザー・ブッシュ・インベブ(ABインベブ)の本社にある研究所は企業秘密のベールに包まれていて、普段はめったに見学できない。ところが今はぜひ見せたいものがあるらしい。同社の研究所の正式名称はグローバル・イノベーション&テクノロジー・センター。ベルギーの首都ブリュッ ...

オンライン診療受診施設、営利企業による設置を巡り議論

日経メディカル 1月29日 23:45

... 出事項や、新たに省令として定める「オンライン診療の適切な実施に関する基準」(オンライン診療基準)、オンライン診療に関する広告規制、法令違反への対応などの案が示され、おおむね了承された。 部会では、営利企業でもオンライン診療受診施設の設置者になれることについて、営利を過剰に追求した診療や、ルールを逸脱した事例が増えるのではないかと懸念する声が委員から集中。厚労省は、法改正によって、オンラインで行われ ...

中国も宇宙データセンターを建設 5年以内、マスク氏の計画に対抗

47NEWS : 共同通信 1月29日 21:27

【北京共同】中国の宇宙開発を主に担う国有企業、中国航天科技集団は29日、5年以内に宇宙空間にデータセンターを建設する構想を打ち出した。国営中央テレビが報じた。米企業家イーロン・マスク氏が22日に示した同様の計画に対抗する形となる。 データセンターの構築は活動計画で掲げた。高度な計算能力や記憶容量を持つ「宇宙デジタル・インテリジェンス基盤」をつくり、地球上のデータを宇宙で処理できるようにする。 5年 ...

中国も宇宙データセンターを建設

デイリースポーツ 1月29日 20:40

【北京共同】中国の宇宙開発を主に担う国有企業、中国航天科技集団は29日、5年以内に宇宙空間にデータセンターを建設する構想を打ち出した。国営中央テレビが報じた。米企業家イーロン・マスク氏が22日に示した同様の計画に対抗する形となる。 データセンターの構築は活動計画で掲げた。高度な計算能力や記憶容量を持つ「宇宙デジタル・インテリジェンス基盤」をつくり、地球上のデータを宇宙で処理できるようにする。 5年 ...

保険料率40都道府県で引き下げ 協会けんぽ、7県据え置き

47NEWS : 共同通信 1月29日 16:57

中小企業の社員ら約4千万人が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)は29日、2026年度の都道府県別の保険料率を決めた。40都道府県は前年度から引き下げる。青森など7県は特例で前年度と同じ保険料率に据え置く。賃上げによる保険料収入の伸びを反映し、全国平均を9.90%と34年ぶりに引き下げたことが影響した。 保険料率は、都道府県ごとに過去の医療費や加入者の年齢構成などを踏まえて決める。据え置いた7県 ...

旅客機内から地表「面」の温室効果ガス自動観測 全日空など世界初

Science Portal 1月28日 15:33

... 側の斜め下、地表での幅50キロにわたり面的に観測する。二酸化炭素や二酸化窒素などを捉え、各地の詳しい排出量や森林による吸収量が分かる。分解能は機体に近い手前で100メートル、遠方で数キロ。観測データは企業への販売も目指す。 ANAホールディングス事業推進部の松本紋子氏は昨年12月16日の会見で「(CONTRAILなどの)上空大気の直接採取はシミュレーションに役立つ。GOBLEUの取り組みはそれとは ...

大学での学びは「消費」ではない 学生のAI利用に思う「知」の意義

朝日新聞 1月28日 08:00

... 。最初は、友達か教師のあだなかと思った。だが調べてみると、生成AI(人工知能)「ChatGPT(チャットGPT)」の愛称だと分かった。 2022年11月の衝撃的な「チャッピー登場」以来、さまざまなIT企業が独自の生成AIを公開し、現在も大変な競争状態にある。特に若い世代の利用率は高く、大学生の日常にもすでに深く入り込んでいる。 では学生は何に使っているのか。 大人は業務の補助や情報収集などが主だが ...

EUが「Grok」の性的画像被害で調査開始 「尊厳おとしめる」

朝日新聞 1月26日 21:50

... 像に改変される被害が相次いだ問題で、欧州連合(EU)の行政を担う欧州委員会は26日、Xの運営会社に対しデジタルサービス法(DSA)違反で調査を始めたと明らかにした。 グロックはイーロン・マスク氏のAI企業「xAI」の生成AI。昨年12月、X上に投稿された画像を編集できる機能が追加された。欧州委は、子どもの性的虐待にあたるような画像を含む違法コンテンツについて、EU内での拡散を防ぐためにXの運営会社 ...

ステント重視? 心房細動重視?(解説:後藤信哉氏)

CareNet 1月26日 10:00

「ステント血栓症には抗血小板薬」「心房細動の脳卒中予防には抗凝固薬」のように、適応症、製薬企業によるマーケティング戦略は切り分けられていた。血栓予防には、抗凝固薬、抗血小板薬ともに有用であるが、いずれも出血合併症を増加させる。抗血栓効果は抗凝固薬のほうが強いが、出血合併症も多いという状況で冠動脈にはステントを入れた心房細動例の至適抗血栓が探索された。ステント治療後の標準療法である抗血小板薬併用…

プロジェクトCHANGE、医工看連携を加速

化学工業日報 1月25日 19:55

... 、川崎市産業振興財団が代表機関を務めることにある」と言う。「大学での研究成果を速やかに社会実装する上でこの強みは重要。24年にかわさきケアデザインコンソーシアムを立ち上げ40社近い企業を誘致した。試作品を看護現場で評価し企業に迅速なフィードバックが行えるのは大きい」と川崎市にプロジェクト運営の拠点と実証研究の場を設けたことの意義について語った。 シンポジウムの詳細や申し込みはこちらから 同プロジェ ...

賞金1億5000万円、ChatGPTで数学問題「リーマン予想」に挑むには?

Forbes JAPAN 1月24日 15:00

私は数学者ではないが、ChatGPTをはじめAIが私を数学者に近づけてくれる。 まず、どこかのウェブで見かけた主張から始めたい。ある企業が、ミレニアム懸賞問題(後述)の問題群に含まれる「リーマン予想」と呼ばれるものを、AIを何らかの形で使って「解こう」としている、という話である。「リーマン予想」とは? 「リーマン予想」という名前を見て、好奇心が刺激された。ITやネットの世界でおなじみの“ムーアの法 ...

AIの安全と開発競争、日本の道筋は 政府機関AISIトップに聞く

朝日新聞 1月23日 06:00

... ともに、新たな脅威が次々と現れています。AIの安全性をどう確保するのか。そもそも、どうなれば安全と言えるのか。政府が設立した「AIセーフティ・インスティテュート(AISI(エイシー))」の所長で、民間企業でAIに長年携わってきた村上明子さんに聞きました。 記者の質問に答えるAIセーフティ・インスティテュート(AISI)の村上明子所長=2025年12月22日、東京都新宿区、友永翔大撮影 ――AISI ...

「変形性ひざ関節症」 培養軟骨を移植する新治療法 保険対象に

NHK 1月22日 15:07

... な治療法として、患者自身から採取した軟骨の細胞を培養して移植し、すり減った部分を修復する手術が今月から公的な医療保険の適用対象となりました。 この治療法を共同で開発した広島大学の越智光夫学長と愛知県の企業が22日、東京で記者会見を開き、臨床試験の結果などについて説明しました。 臨床試験の結果、新たな治療法を受けた患者のグループは、関節にヒアルロン酸を注射する従来の治療法を受けたグループと比べひざの ...

今年の大学入学共通テスト、AIは9科目で満点…「苦手だった日本史や図形問題も克服」

読売新聞 1月21日 19:22

... た。 大学入学共通テストに臨む受験生たち(17日、東京都文京区の東京大学で) 同社は2023年から毎年、生成AIに問題を解かせている。今回はチャットGPTの最新モデルとグーグルの「ジェミニ」、AI新興企業アンソロピックの「クロード」の三つの生成AIに、問題文の画像を読ませるなどして実験した。 同社によると、三つともが、東京大の文系・理系の受験科目(1000点満点)でいずれも900点を超えた。チャッ ...

巨額広告で「ガザに食料ある」イスラエルが主張拡散 国連は飢饉認定

朝日新聞 1月21日 07:07

... )が発生していると認定した昨年8月末、YouTubeにそんな広告が流れた。広告主は、イスラエル政府。YouTubeや親会社・グーグルとの広告契約として、巨額の費用を計上していた。国家がプラットフォーム企業と結びついて自国の主張を拡散するなか、情報の受け取り手はどう向き合えばいいのか。 かごに山積みにされた野菜や果物、箱入りの菓子が映し出され、「2025年7~8月のガザの市場」と英語のナレーションが ...

クリエーター生成AI影響調査“この1年で収入など減った"1割余

NHK 1月20日 18:10

... の声があったということです。 また、そっくりな作品を作られたり、AIの使用を疑われ、ひぼう中傷されたりするなどのトラブルに巻き込まれた経験がある人も14.5%に上りました。 調査した団体では、AI開発企業に対して、学習データの開示を義務化することや、AIで生成された作品にはラベルを付けること、クリエーターに利益が還元される新しい仕組みを構築することなどが必要だと提言しています。 「日本フリーランス ...

コメの品質低下、洪水被害は増加 気候変動影響の評価報告書

47NEWS : 共同通信 1月20日 18:07

... りまとめた。評価した7分野80項目のうち、52項目(65%)で重大な影響が認められると指摘。コメの品質低下や洪水被害の増加など54項目(68%)で対策の緊急性が特に高いとしている。 政府や地方自治体、企業が、影響を軽減する「適応策」を検討する際に活用する。更新は約5年ぶりで、2月にも正式決定する。 特に優先的な対応が必要な項目として、農業ではコメの収穫量・品質の低下、ミカンなど果樹栽培適地の変化な ...

従業員は「ある扱いをされた」と感じると労働意欲が低下する

ナゾロジー 1月20日 07:00

... た一枚のカードが労働意欲を変えた「報復」ではなく、「気持ちのズレ」が行動を変える たった一枚のカードが労働意欲を変えた研究の舞台となったのは、全米に250以上の店舗を展開する小売チェーンでした。 この企業には、管理職が従業員の誕生日に「カードと小さな贈り物を手渡す」という明確な社内ルールがありました。 目的は、従業員と管理職の個人的な関係を強めることです。 研究チームは、この「誕生日対応」が予定通 ...