6月30日は「国際小惑星デー」 背筋の凍るその由来と、米アリゾナで祝う理由

Forbes JAPAN 6月30日 10:30

... 約350km以内の距離を通過した。ツングースカ大爆発 では、なぜ6月30日が国連公認の「小惑星の日」となったのだろうか。それは1908年のこの日、直径約100mともいわれる小惑星が地球大気圏に突入し、ロシア・シベリア上空で爆発したからだ。約2000平方kmにわたって森林を破壊したこのツングースカ大爆発は、地球上で記録された最大の小惑星衝突である。 この事件は発生から117年を経た今も、小惑星の地球 ...

1971年から燃え続ける「地獄の門」、炎が消える日は近い

Forbes JAPAN 6月29日 17:00

... 戸が多数掘られているという。メタンガスをうまく制御しながら放出し、炎の燃料となっているガスを遮断することが目的だ。 トルクメニスタンは、天然ガス地下埋蔵量が世界4位でパキスタンや中国、インド、イラン、ロシアなどへ輸出している。 (forbes.com 原文) 翻訳=遠藤康子/ガリレオ 2025年8月号発売中 最新号の購入はこちらから定期購読のお申し込み 2025年8月号発売中 最新号の購入はこちら ...

宇宙ビジネスはスペースX独走 日本の戦略は?識者「狙いは二番手」

朝日新聞 6月29日 07:00

... 度考え直す機会となった。その流れに加え、宇宙基本法の制定で、安全保障分野を重視するようにもなった。 さらに、自国で打ち上げ能力を維持する必要性は、ここ数年で再び上昇している。各国の衛星を打ち上げていたロシアが、ウクライナ侵攻を機に受注を中止。米国でスペースXの創業者イーロン・マスク氏とトランプ米大統領の対立が深まったことで、他国に頼ることへのリスクがあらわになった。 宇宙航空研究開発機構(JAXA ...

なぜ『ジョーズ』に人はひどく恐怖するのか? 名画の巧みな心理学的アプローチを専門家が解説

Forbes JAPAN 6月28日 18:00

... た対象への恐怖の感情を強烈に刻みつけた(その強烈さは、他のサメ映画がまず再現できないほどのものだった)。 こうした恐怖の感情が刻まれるメカニズムを説明する一つが、「古典的条件づけ」だ。20世紀はじめのロシアの心理学者イワン・パブロフによって提唱されたこの心理的プロセスは、本来は無関係の刺激を、特定の感情と結びつけるように学習する脳の仕組みを解説するものだ。 『ジョーズ』の監督を務めたスティーブン・ ...

閉鎖空間・長期の共同生活は仕事とプライベートが曖昧に 筑波大学が調査

大学ジャーナル 6月25日 07:00

... かった。 月や火星を目指す有人宇宙ミッションでは、限られたクルーメンバーによる狭い宇宙船内での長期生活が予想され、ミッション遂行には人間関係の影響が大きいとの指摘がある。アメリカ航空宇宙局とロシア科学アカデミーロシア生物医学問題研究所は共同で、2017年より長期閉鎖実験「SIRIUS」をモスクワで実施していた。 研究グループは、人間関係の変容のプロセスを定量化することを目的に、2021年からモスク ...

「脱炭素へ原発再稼働が重要」2024年度版原子力白書 AI普及で電力需要は増加

産経新聞 6月24日 20:26

... して再稼働を進めることは温室効果ガス排出削減のため重要だ」とした。 白書は、人工知能(AI)の普及などに伴う電力需要の増加を背景に、既存原発より安全性を高めた次世代革新炉の実現が期待されていると紹介。ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格高騰を踏まえ「コスト上昇にも耐え得る構造転換に向け、再生可能エネルギーに加え原子力の活用が有効だ」と訴えた。 一方で東京電力福島第1原発事故後、原子力に対する ...

脱炭素へ原発再稼働推進は重要

デイリースポーツ 6月24日 18:05

... して再稼働を進めることは温室効果ガス排出削減のため重要だ」とした。 白書は、人工知能(AI)の普及などに伴う電力需要の増加を背景に、既存原発より安全性を高めた次世代革新炉の実現が期待されていると紹介。ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格高騰を踏まえ「コスト上昇にも耐え得る構造転換に向け、再生可能エネルギーに加え原子力の活用が有効だ」と訴えた。 一方で東京電力福島第1原発事故後、原子力に対する ...

宇宙ゴミを再利用

日経サイエンス 6月24日 08:55

... を回る大きさ10cm以上の追跡可能な人造ゴミは2万5000個を超えている。これらのデブリが増えれば増えるほど,破片が稼働中の宇宙機に衝突して危険なゴミをさらに生み出す可能性が高まる。例えば稼働を終えたロシアの衛星コスモス2251号と運用中のイリジウム衛星が衝突した2009年の事故では2000個近い破片が生じ,その多くは現在も追跡対象だ。 軌道上の宇宙空間は有限な資源だが,スペースXやワンウェブ,ア ...

世界最大の「砂」電池が稼働開始

ナゾロジー 6月23日 22:00

... 22年にはフィンランド西部のカンカーンパー(Kankaanp〓〓)という町に世界で初めて商用規模の砂電池(小型プロトタイプ)を設置し、実際に町の暖房に成功しています。 ちょうどその頃、フィンランドではロシアから天然ガスの供給が突然止まってしまうという出来事があり、砂電池による暖房は、地元でも大きな話題となりました。 (※フィンランドが2022年5月にNATO(北大西洋条約機構)への加盟申請を行った ...

中東情勢緊迫、LNG安定確保に向け国際連携 冬場追加調達へJERAは豪企業と基本合意

産経新聞 6月20日 21:46

... 関の担当者らが参加し、LNGの安定確保に向けた国際連携を確認した。冬場に需要が高まる場合、国内発電大手JERA(ジェラ)がLNGを追加調達できる基本合意をオーストラリアの企業と結んだことも発表した。 ロシアによるウクライナ侵略ではLNG価格が一時高騰。直近では、イスラエルとイランの交戦により海上でのLNG輸送が滞る恐れが出ている。武藤氏は会議で「緊張感を持って中東情勢の緊迫化を注視する」との認識を ...

気候変動:気候変動が作物生産に与える影響を評価する

Nature Research 6月19日 14:10

... された。高排出シナリオでは、今世紀末までにトウモロコシの生産量は、米国、中国東部、中央アジア、アフリカ南部、および中東で最大40%減少し、小麦の生産量はヨーロッパ、アフリカ、南米で15?25%、中国、ロシア、米国、およびカナダで30?40%減少する可能性があるという。著者らは、所得の増加と適応戦略の実施により、適応なしシナリオと比較して、2050年までに世界の損失を23%、2100年までに34%削 ...

イヌとトコジラミは「家畜」でウマは「非家畜」 新たな論文が物議

ナショナルジオグラフィック 6月18日 06:00

... 大学チャン医学大学院の進化生物学者であるキャスリン・ロード氏は言う。「つまり、家畜化を研究していると言っても、私たちは実際には何も話し合っていないのです」 ロード氏と共著者のエリナー・カールソン氏は、ロシアの科学者がキツネの家畜化を試みた有名な実験をふまえ、飼いならされたキツネの遺伝学に関する論文を発表したときに、この問題に直面した。キツネたちは人に慣れていたが、彼らは家畜化したのだろうか? どん ...